- 覚せい剤、麻薬、向精神薬、大麻、あへん、毒物、劇物等の禁制品
- 大麻種子、合法ハーブ(脱法ハーブ)、合法ドラッグ（脱法ドラッグ）、危険ドラッグ、精力剤、媚薬（びやく）、毒性植物などの、法令により販売などが禁止されていなくても、人体その他の生物体への毒性や刺激、興奮、精力増強等のために使用される性質を持つ、薬物、食品、植物等
- 銃砲、刀剣類、武器、火薬類、化学兵器等
- アダルトビデオ、DVD、ヌード写真、アダルトグッズ、ゲーム等、18歳未満の青少年への販売を制限する情報、わいせつ物、児童ポルノに関連する商品等やその他性風俗、アダルトに関する商品全般
- 使用済み下着、制服等
- 売春、児童売春
- 賭博、富くじに関連する商品等
- 無限連鎖講、マルチ商法に関連する商品等
- たばこ（ただし、ニコチンを含まない電子タバコの販売は認めます。この場合、会員は、ニコチンを含まないことを当社に証明する必要があります。）
- 現金
- 銀行口座等
- 商品券、プリペイドカード、印紙、切手、回数券、その他の有価証券等の金券類（ただし、当社から事前に販売許可を得ているものに関しては販売を認めます。）
- 偽ブランド品、模造品・海賊版（違法コピー商品等）
- マジコン、パンドラバッテリー等の違法コピーを助長させる機器または関連商品
- 窃盗、強盗、詐欺、恐喝、横領、背任その他犯罪により入手した商品
- スタンガン、催涙スプレー、法令により携行を禁止された刃物、盗聴器
- 超小型カメラ、赤外線カメラ等のうち、犯罪に使用される恐れがあると当社が判断した商品
- 特許権、実用新案権、意匠権、商標権、著作権、肖像権等第三者の知的財産権を侵害する商品等
- コンピュータウィルスを含むソフトウェア、コピープロテクトを権限なく解除したデジタルコンテンツ、又はコピープロテクトを回避する等の方法を教示するようなもの
- ゲーム等におけるキャラクター、アイテム、ゲーム内仮想通貨等のデータ等（いわゆるリアルマネートレーディング）、オンラインゲーム等のアカウント
- ビットコイン（Bitcoin)、モナコイン（Monacoin）、リップル（Ripple）等の暗号通貨、仮想通貨、仮想通貨のハードウェアウォレット（ただし、当社が未開封の製品と判断したものを除きます）
- 身体機能検査キット、医療機器（医療用具）、医薬品、また国内で販売が禁止されている医薬品（ただし、薬事法上の高度管理医療機器の販売業許可を得ている商品で当社から事前に販売許可を得ているものに関しては販売を認めます。）
- 人体及び人体の一部、臓器、細胞、血液
- 動物の生体及び生体の一部、生物（ただし、魚類、昆虫のうち、適法に販売することができるものに関しては販売を認めます。）
- 個人情報、営業秘密その他一般に公開されていない情報
- 販売に際して法律で義務付けられている許認可、免許、資格等の条件を満たしていない商品
- 公序良俗に違反する商品
- 取引することが法令（特定商取引に関する法律、銃砲刀剣類所持等取締法、麻薬及び向精神薬取締法、ワシントン条約、その他関連条約等あらゆる法令を含む）に違反する商品
- 食品や食材のうち、以下に該当するもの
- 食品衛生法および都道府県条例の規定に違反しているもの
- 個人が作ったもので、販売にあたり法令上必要な要件を満たしていないもの
- 開封済みのもの、賞味期限や保存期間の短いもの、賞味期限が切れているもの
- ふぐなど、取り扱いが難しいもの
- 製品安全4法が指定する商品（ガスこんろ、石油ストーブ、ライターなど）について、安全基準を満たす「PSマーク」がないもの
- 原子力に関連する法令に基づいて規制されるもの
- 放射線障害防止法に基づき使用、販売等に関して許可または届出が必要な商品
- 核原料物質、核燃料物質及び原子炉の規制に関する法律に基づき使用等に関して許可または届出が必要な商品
- レーザーポインターおよびレーザーポインターに類する機能を有するもの
ただし、国の定めた技術上の基準に適合した旨のPSCマーク（特別特定製品証）を写真で明示しているレーザーポインターは除きます。
- 公的機関等の発行による免許、許可証、証明書
- 携帯電話のうち、以下に該当するもの
- 利用制限がかかったもの
- 契約者の名義変更ができないもの（通話可能であっても、使用者本人の名義へ変更することを前提としないもの）
- 不正に入手された携帯電話
- 自動車・オートバイのうち、道路運送車両法上の所有者の変更登録が直ちにできない、またはそのおそれがあるもの
- 記名済みの航空券
- 転売する目的で入手したと当社が判断するチケット
- 診断書、領収書などの詐欺・脱税の手段として用いられるおそれのあるもの
- 開錠工具、錠と一対になっていない鍵、マスターキーなどの、窃盗の手段として用いられるおそれのあるもの
- 警察、消防、公共交通機関、郵便・運送業者等の制服や警察手帳、公的機関の身分証など、身分を偽るために用いられた場合に個人の住居等への侵入を容易にする可能性が高いと当社が判断した物品等
- 特定商取引法で定める特定継続的役務
- その他、当社が適切ではないと判断した商品